使わなくなったスマホ充電器が引き出しにたまっていませんか。処分したいけれど、安全面や分別方法が分からず後回しにしている方も少なくありません。実は充電器は、ACアダプタ・ケーブル・モバイルバッテリーで捨て方が異なります。特にモバイルバッテリーは扱いを誤ると危険です。この記事では、それぞれの正しい処分方法と注意点を分かりやすく解説します。
ACアダプタは多くの自治体で、小型家電リサイクル法の対象となっており、基本的には自治体設置の「小型家電回収ボックス」に入れて処分するのが推奨されています。ACアダプタには金属や基板が含まれているため、資源として再利用されます。回収ボックスに入らない大きさの場合は、不燃ごみとして扱う自治体もあるため、事前に分別ルールを確認してください。破損している場合でも基本的な処分方法は同様です。
USBケーブルや充電ケーブルも、小型家電リサイクル法の対象となるケースが多く、回収ボックスの利用が推奨されています。ケーブル内部にも銅線などの資源が含まれているため、リサイクル価値があります。長いケーブルは絡まらないようにまとめてから投入するようにしましょう。また、回収ボックスに入らない場合や設置がない地域では、不燃ごみや資源ごみといった区分が自治体ごとに細かく定義されています。お住まいの地域の分別ルールを事前に確認し、その指示に準じてください。
モバイルバッテリーは、自治体により、小型家電とは別の「有害ごみ」等に区分されるケースも多いため、廃棄前には居住地域のルールを再確認してください。なお、膨張や外装の破損が見られる場合は、わずかな衝撃でも発火につながるリスクが高まります。取り扱いには十分注意し、指定の方法で処分してください。
モバイルバッテリーはリチウムイオン電池を内蔵しているため、通常のごみとして廃棄すると、収集車や処理施設での火災・発火トラブルを招く恐れがあります。リチウムイオン電池は、強い衝撃や圧力が加わると内部で短絡が起こり、発熱や発火につながる性質があるためです。
実際に、不燃ごみとして出されたバッテリーが原因で、収集車が炎に包まれる事故が全国で相次いでいます。一度発火すれば可燃物に燃え移り、大規模な火災へ発展する危険もあるため、適切な分別が不可欠です。
リチウムイオン電池は資源として再利用できる金属を含んでおり、日本では資源有効利用促進法に基づき、リサイクルが制度として整備されています。多くの自治体や家電量販店では専用の回収ボックスを設置しており、適切なルートで回収・再資源化しています。不燃ごみとして処分してしまうと、こうした資源を消失させるだけでなく、処理現場へ火災のリスクを招くことにもなります。環境負荷を減らす観点からも、専用回収を利用することが求められます。
膨張したモバイルバッテリーは内部でガスが発生している状態で、いつ発火や破裂が起きてもおかしくない危険信号です。衝撃や温度変化によって発火・破裂する恐れがあるため、押しつぶしたり分解することは厳禁です。処分する際は、端子部分をテープで覆って絶縁し、できるだけ早く自治体の指定回収や家電量販店の回収窓口に持ち込みましょう。保管の際は、熱がこもる袋への密閉や直射日光を避け、風通しの良い場所で一時管理してください。
モバイルバッテリーは、JBRC(一般社団法人)が設置する回収スキームを通じて、多くの家電量販店やホームセンターで無料回収されています。店内に設置された専用のリサイクルボックスに入れるだけで、適切に再資源化されます。回収対象は主にリチウムイオン電池を含む小型充電式電池で、破損や膨張がある場合は店頭スタッフへ相談してください。
携帯キャリアショップでも、モバイルバッテリーの回収を受け付けている場合があります。自社製品に限らず回収可能なケースも多く、不要になったバッテリーを処分できます。専門知識を持つ店舗スタッフへ直接対面で相談できる点は、実店舗ならではのメリットです。来店前に対応可否や条件を確認しておくとスムーズです。
処分前は「絶縁」と「放電」を必ず行います。
絶縁は、端子(充電口や金属部分)にビニールテープで隙間なく覆い、電気の通り道を物理的に遮します。
放電は、スマホなどに接続してバッテリー残量をできるだけ使い切る方法があります。電源を入れたまま放置するのも一つの手ですが、発熱に注意してください。
ACアダプタやケーブルは小型家電回収ボックスの利用し、回収ボックスに入らない場合は不燃ごみなど自治体のルールに従ってください。また、モバイルバッテリーは発火リスクがあるため不燃ごみとして処理することは不可です。JBRC回収箱や携帯ショップ等で回収しています。お住まいの地域の分別ルールを確認し正しく処分しましょう。
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